Web-HR.NET（転職 Blog）

2007年2月15日の日経の記事から。

幼い未就学児を持つ専業主婦の95％が再就職を希望していることが、
リクルートの調査で分かったと掲載しています。
さらに日本能率協会の調べで、
育児・介護支援制度を利用している部下を持つことに、
70％の上司が「抵抗はない」と答えていると発表しています。

ここからが個人的に意外だった部分なのですが、
再就職を希望する専業主婦は家計の補填で就業を希望するのではなく、
多くが、「自己成長につながる」ことを１番の理由にあげています。
企業側としては、育児・介護制度を充実させるとともに、
再就職を受け入れやすくする制度づくりとやりがいの提供が必要になってきています。
上司は、70％が抵抗ないとあるので、今後、就業環境が変わってきそうですね。


さて、ここからは育児・介護制度のはなしになります。
それは、育児・介護制度が運営されているのか、形骸化されているのかということ。

よく求人サイトに「育児・介護制度があります」と記載があっても信用はできません。
制度自体はあるものの、業務量が多い。または上司の理解が得られないなどなど、
形骸化されているケースは、意外と多いものです。


今後、こうしたケースはどんどん少なくなってくるとは思いますが、
「自己成長」と「育児・介護制度の運用状況」をきっちり把握することは、
転職時のポイントになるのではないかと思います。

こういうときは、転職サイトではなく、
人材紹介で直にキャリアコンサルタントに聞いが方がよいでしょう。
きっと生の詳細情報が手に入りますよ。


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【エントリー：2007年2月15日】